数字力研修の会社を比べるときは、対象者の現在地をどう確認するか、演習に何の題材を使うか、到達点がどう示されているかを分けて見ます。カリキュラムの項目名を並べただけでは、どの提案が自社の課題に合うかを決められません。導入社数やメディア掲載の多さも、自社の対象者に合うことの根拠にはなりません。
この記事では、社内の現状把握が済んだ後に、外部の研修会社の提案を並べて比べる手順を紹介します。以下の人数・時間の設定は、説明用に作成した架空のものです。
比較の前に、自社の課題を工程で書き出す
比較の軸は、他社の提案からではなく自社の課題から決めます。数字を扱う業務を「集める」「計算する」「説明する」の工程に分け、どこで手戻りが起きているかを書き出します。集計条件の共有で解決する問題と、学習で解決する問題は別に置きます。
工程で書き出すと、提案の読み方が変わります。計算の演習が厚い提案は「計算する」に効きますが、「説明する」で起きている手戻りには直接効きません。用語の範囲はビジネス数学の用語解説で確認できます。課題の工程と提案の重心が合っているかを、最初に照らし合わせます。
軸1：対象者の現在地をどう確認するか
受講者の現在地を確かめる方法が提案に含まれているかを見ます。事前課題を出すのか、実務資料を預かって点検するのか、管理職への聞き取りで済ませるのかで、当日の内容を調整できる幅が変わります。
確認した結果をどう使うかも聞きます。理解度で班を分けるのか、共通の内容のまま演習の難度だけを変えるのか。確認方法が書かれていない提案は、当日まで内容が固定されている可能性があります。ただし、事前確認が多いほど良いとは限りません。対象者の負担と、社内で回収する手間も併せて見ます。
軸2：演習に自社の資料やデータを使えるか
演習の題材が汎用の例題か、自社の資料かを確認します。自社の資料を使う場合は、どの範囲まで渡せるか、機密情報や個人情報をどう伏せるか、いつまでに渡すかを先に決めます。構造が同じ架空のデータに置き換える方法もあります。
比較では「自社データに対応」の有無ではなく、そのために社内が負う作業まで含めて見ます。資料の提供が間に合わなかった場合に、汎用の例題へ戻す前提があるかどうかも確認しておきます。
軸3：到達点が、確認できる形で示されているか
到達点が「数字に強くなる」で止まっている提案と、「同じ元データから増加額と増加率を出し、分母に何を置いたかを言葉で示せる」まで書かれた提案では、実施後に確認できることが違います。何ができれば到達と見なすのかを、提案書の文言で確かめます。
到達度が率で示される場合は、何を分母にした率かを聞きます。事前と事後の課題で正答率が60％から66％になったという示し方なら、差は6パーセントポイント、元の値に対する増加は（66－60）÷60×100＝10％です。分母の60％は事前の課題の正答率です。課題の難度がそろっていなければ、この数字だけでは比べられません。
軸4：実施後のフォローと測定の範囲
実施後に含まれる範囲を、契約の中身として確認します。質問の受付期間、追加課題の有無、実務資料の点検への同席、報告書の提出。どこまでが提案に入っているかは会社ごとに違います。
測定は社内に残る部分があります。実施前後の課題を誰が採点するのか、一定期間後の実務資料を誰が同じ基準で点検するのかを決めておきます。外部に任せられる範囲は限られるため、社内の担当者と実施時期を先に置きます。
提案を並べる前に、前提条件をそろえる
拘束時間の比較も、前提をそろえてから行います。提案Aが1日6時間×1回、提案Bが1回2時間×3回で、受講者が20人の場合を計算します。
- 提案A：6時間×20人＝120時間
- 提案B：2時間×3回×20人＝120時間
- 1人の月の所定労働時間を160時間と置くと、分母は20人×160時間＝3,200時間。120÷3,200×100＝3.75％
延べ時間はどちらも120時間で同じです。違うのは、業務を中断する回数が1回か3回かという点です。時間の総量だけでは、どちらが自社に合うかを決められません。繁忙期との重なり、同じ人が3回とも出席できるか、回の間に課題を出せるかで評価は変わります。なお、この計算から学習の効果を比べることはできません。
比較表を作るときは、対象者の人数と役割、実施日数と1回の長さ、オンラインか対面か、自社資料を使うか、実施後のフォローの範囲を、各社同じ欄に並べます。前提がそろっていない提案を横に並べると、条件の違いが内容の違いに見えてしまいます。軸がそろったら、和からの法人研修プログラム一覧で扱う範囲と実施形態を確認できます。研修で扱える範囲と、集計ルールや権限設定など社内で直す部分は、分けて検討してください。
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